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猛暑が続く建設現場では、熱中症対策を「設備や道具の問題」だけでなく、「人を育てる安全教育」として考えることが重要になっている。特に、体調の異変に本人や周囲が早く気づき、必要な対応につなげるためには、日頃からの教育と共通認識が欠かせない。
こうしたなか、建設技術者の研修実績を持つハタコンサルタント株式会社は、2026年8月19日に愛知県内の建設現場で、職人・技術者を対象とした30分間の熱中症対策セミナーを実施する。実際の現場で働く職人を対象に、熱中症の予防だけでなく、初期症状への気づきや応急対応まで体験型で学ぶ取り組みだ。
今回のセミナーで注目したいのは、現場の作業を長時間止めない「30分の超時短プログラム」である。 『2025年6月の「改正労働安全衛生規則」施行により「初期症状の放置防止」や「手順周知」が強く求められる中、現場の職人同士が早期に異常に気づき、その場で適切なケアと対応を行うための体験型トレーニングを実施します。』
引用元:ハタコンサルタント株式会社プレスリリース(PR TIMES掲載)
建設現場では、水分補給や休憩といった熱中症対策について、すでに一定の知識を持っている職人も多い。しかし、実際に体調の異変が起きたとき、どの段階で作業を止めるのか、誰に連絡するのか、どのような応急対応をするのかまで具体的に理解できているとは限らない。
安全教育では、知識を伝えるだけでなく、実際の行動につなげることが重要だ。今回の取り組みは、その点を意識した内容となっている。
熱中症対策では、本人が自覚して申し出ることだけを前提にするのは難しい。「まだ大丈夫」「あと少しで作業が終わる」と考えてしまえば、初期症状を我慢する可能性があるからだ。
だからこそ、現場で働く一人ひとりが仲間の変化にも目を向ける必要がある。普段より反応が鈍い、ふらついている、体調が悪そうに見えるなど、小さな変化を見つけた際に声をかけられる関係づくりが求められる。
これはベテランだけに任せるものでもない。新人や若手にも、異変を感じた際に遠慮なく声を上げること、仲間の体調を確認することを安全教育の一部として伝えることが大切だ。
今回の30分プログラムでは、当日の体調確認から始まり、WBGTに応じた対策、水分・塩分補給などの予防知識を確認する。その後、初期症状の見極めや救急車を手配する判断、緊急連絡体制について学ぶ。
さらに、冷感ミストなどの対策グッズを実際に使用し、気化熱による冷却を体感するほか、作業員が倒れた場面を想定して、冷却や体位管理などの応急対応を実践する予定だ。 安全教育では、座学だけでは記憶に残りにくい内容もある。実際に体験し、身体を動かして確認することで、緊急時の行動をイメージしやすくなる。
大規模な研修を定期的に開催することが難しい中小建設会社では、短時間の教育を積み重ねる方法も有効だ。 例えば、朝礼で熱中症の初期症状を一つだけ確認する、現場ごとの緊急連絡先を全員で確認する、実際に体調不良者が出た場合の対応をロールプレイするなど、短い時間でもできることはある。
重要なのは、一度説明して終わりにしないことだ。新人が入ったタイミングや猛暑が続く時期などに繰り返し確認し、職人同士が自然に声をかけられる状態をつくることが、安全教育の定着につながる。
※画像はイメージです
熱中症対策は、設備や休憩環境を整えるだけではなく、「異変に気づき、声をかけ、必要な対応につなげられる人を育てる」という視点も欠かせない。30分という短時間でも、予防知識から初動対応までを体験的に学べば、現場での行動を具体的にイメージできる。
中小建設会社でも、まずは朝礼やミーティングでの短時間教育から始められる。猛暑が続く今だからこそ、職人一人ひとりの安全意識を高める教育を、現場の仕組みとして考えてみたい。
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