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「ベテランの○○さんがいなくなったら、この現場の目地は誰がそろえるんだろう」。タイル・れんが・ブロック工事を営む会社の社長さんなら、一度はそんな不安が頭をよぎったことがあるのではないでしょうか。熟練工の高齢化が進む一方で、若手やアルバイトはなかなか定着せず、教える時間も予算も足りない。そんな悩みは、規模の小さな会社ほど切実です。
そこで今回は、厚生労働省の「ものづくりマイスター」制度で、若手の基礎指導を外部の熟練者に任せる方法をご紹介します。
たとえば、社長と職人数名で回している会社を想像してみてください。新人が入っても、現場は常にぎりぎりの人数。ベテランは自分の手を動かすので精一杯で、新人には材料運びや片付けばかりを任せてしまいます。
新人からすれば「いつになったら技術を教えてもらえるのか」が見えず、数カ月で辞めてしまう。結果としてまた人手が足りなくなり、ベテランの負担がさらに増えていきます。
問題は若手のやる気ではなく、教える仕組みが社内にないことです。タイル張りの下地調整や圧着、ブロック積みの水平・通りの出し方などは、体系立てて教われば上達が早い技能です。
※画像はイメージです
ものづくりマイスター(ものづくりマイスターとは:高度な技能と指導経験を持ち、厚生労働省の制度に登録された熟練技能者)は、1級技能士(1級技能士とは:国家検定である技能検定の1級に合格した上級の技能者)相当以上の技能と、豊富な指導経験を持つ人たちです。中小企業や学校に派遣され、若年者に実践的な実技指導を行ないます。
建設関係の指導分野にはブロック建築やタイル張りも含まれており、まさにこの業種の技能継承に使える制度です。
まず費用面です。マイスターの派遣にかかる費用は、事業の規定の範囲内で地域技能振興コーナー(地域技能振興コーナーとは:厚生労働省の委託を受け、各都道府県で技能振興の窓口を担う組織)が負担します。会社側が講師料を用意しなくてよいのは、小さな会社にとって大きな魅力です。
次に回数です。中小企業・団体の場合、受講者1人あたり年間20回まで指導を受けられます。単発の講習で終わらず、繰り返し基礎を固められる点が実務向きです。
受講の対象は、主に15歳から35歳未満の若年者です。なお、アルバイトやパートが受講対象になるかどうかは、申し込み前に地元の地域技能振興コーナーへ確認しておくと安心です。
1つ目は、社内で教えることと外部に任せることを分けることです。道具の扱い方や材料の練り方、張り付けや積みの基本動作といった「基礎」はマイスターに任せ、現場ごとの段取りや納まりはベテランが教える。こうすれば、ベテランの指導負担をぐっと減らせます。
2つ目は、技能検定(技能検定とは:国が職種ごとに技能の習熟度を認定する検定制度)を目標に置くことです。タイル張りやブロック建築には技能検定の職種があるので、「2級を取る」といったゴールを示すと、若手も成長を実感しやすくなります。
3つ目は、相談窓口を早めに押さえることです。各都道府県の地域技能振興コーナーに「タイル張り(ブロック建築)のマイスターを派遣してもらえるか」を電話で聞いてみましょう。厚生労働省のサイト「技のとびら」でも、制度の案内資料が公開されています。
制度を使い始めたら、ぜひ求人にも書きましょう。「未経験歓迎」だけでは、応募者は本当に教えてもらえるのか不安なままです。「厚生労働省のものづくりマイスター制度を活用し、熟練技能者から実技指導を受けられます」「技能検定の取得を会社がサポートします」と具体的に書くと、育成体制が整った会社として印象がぐっと変わります。
教わる仕組みがあれば、入社後に「放っておかれている」と感じる若手も減り、定着にもつながります。採用と育成をセットで考えることが、技能を次の世代に残す近道です。
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熟練工の技は、時間がたつほど引き継ぐのが難しくなります。ものづくりマイスターのような公的制度を上手に使い、「教える余裕がない」をあきらめの理由にしない体制づくりを、今日から始めてみてはいかがでしょうか。
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出典:「厚生労働省ものづくりマイスターのご案内」(厚生労働省 福井労働局)(https://jsite.mhlw.go.jp/fukui-roudoukyoku/content/contents/002690188.pdf)
出典:「ものづくりマイスター(中小企業・団体のご担当者、学校の先生方へ)」(鹿児島県)(https://www.pref.kagoshima.jp/af04/minkankunren/documents/130310_20260903180710-1.pdf)
出典:「ものづくりマイスターのご案内」(厚生労働省
技のとびら)(https://waza.mhlw.go.jp/sasshi/pdf/monodukuri_meister.pdf)
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