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建設業では毎年のように猛暑による熱中症が大きな課題となっています。ファン付きウェアやミスト設備など暑さ対策の設備が普及する一方で、近年は「設備を導入して終わり」では十分ではないという考え方が広がっています。
現場で働く一人ひとりが熱中症の危険性を理解し、異変に気付き、適切な行動を取れるようにする「教育」が重要視されているためです。 昨年施行された改正労働安全衛生規則では、熱中症のおそれがある作業に対し、事業者による体制整備や関係者への周知などが求められるようになりました。
法令への対応だけではなく、実際に労働災害を防ぐためにも、知識を現場へ浸透させる取り組みが欠かせません。 近年では、建設会社や協力会社を対象にした熱中症予防教育への関心も高まっており、現場管理者を中心に実践的な研修を受講する企業が増えています。
建設関連サービスを提供する株式会社タカミヤでは、建設会社や協力会社向けに熱中症予防教育を実施しています。
研修では、熱中症のメカニズムや初期症状の見分け方をはじめ、WBGT(暑さ指数)を活用した現場管理、適切な水分・塩分補給、休憩の取り方、熱中症が疑われる際の初動対応など、現場で必要となる知識を約1時間で学べる内容となっています。
また、改正労働安全衛生規則を踏まえた事業者の対応についても解説されており、法令への理解と実務を結び付けながら学べる点が特徴です。
※株式会社タカミヤ様より情報提供いただきました公式素材を使用しています
夏場になると、つい気温だけを見て暑さを判断してしまいがちですが、実際の熱中症リスクは気温だけでは決まりません。 現場では湿度や日射、地面や建物からの輻射熱など、さまざまな要素が体への負担に影響します。
そこで重要になるのがWBGT(暑さ指数)です。 WBGTは気温だけではなく、湿度や日射などを含めて算出される指標であり、環境省や厚生労働省でも熱中症対策の判断基準として活用されています。
例えばWBGTの数値が高くなれば、作業時間の見直しや休憩回数の増加、水分・塩分補給の徹底など、数値に基づいた対策を講じることが求められます。経験や勘だけに頼るのではなく、客観的な指標を基準に判断することで、熱中症リスクをより適切に管理できるようになります。
熱中症は初期対応の早さが重症化を防ぐ鍵となります。しかし現場では、「もう少し頑張れる」「迷惑をかけたくない」と無理をしてしまい、症状が悪化するケースも少なくありません。
そのため近年の熱中症予防教育では、知識だけでなく「体調が悪いと言いやすい職場づくり」の重要性も伝えられています。 現場監督や職長が作業員の表情や受け答えの変化に気付き、早めに休憩を促すことはもちろん、作業員同士が声を掛け合う雰囲気づくりも重要です。
少しでも異変を感じたらすぐに申し出るという共通認識が、重大事故の防止につながります。
熱中症対策は個人の注意だけに頼るものではありません。会社としてルールを整備し、全員が同じ基準で行動できる環境をつくることが重要です。
例えば、WBGT値の確認を朝礼や昼礼に取り入れる、休憩時間や給水のタイミングを決める、毎日の体調確認を習慣化するなど、小さな取り組みでも継続することで事故防止につながります。 また、熱中症が疑われる場合の連絡体制や応急処置の手順を事前に共有しておけば、緊急時にも落ち着いて対応できます。
設備の導入だけでなく、教育や現場ルールを組み合わせることが、安全管理をさらに強化するポイントといえるでしょう。
※画像はイメージです
熱中症対策は空調服や冷却設備などの導入だけでは十分ではありません。現場で働く全員が熱中症の危険性を理解し、WBGTを活用した判断や初動対応を身に付けることで、重大な労働災害の防止につながります。
厳しい暑さが続く今こそ、自社の熱中症対策を見直し、「教育」「ルール」「コミュニケーション」の3つを意識した現場づくりを進めてみてはいかがでしょうか。
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