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若手人材を採用したいと考えていても、「求人を出しても応募がない」「採用できても、現場でどう育てるか悩む」という建設会社は少なくありません。今回、株式会社帝国データバンクが発表した2027年度の高卒採用に関する調査では、建設業の採用予定割合が全体を上回る結果となりました。高卒採用を単なる人手不足対策として考えるのではなく、入社後の育成まで含めて準備することが重要になりそうです。
同調査によると、2027年度に高卒採用を「予定あり」とした企業は24.4%でした。そのうち建設業は35.0%となっています。さらに採用理由では、「若手人材の確保」が85.2%と最も高く、「人手不足の解消」が52.5%、「将来の中核人材の確保」が50.2%と続きました。
建設業の企業からは、次のような声も寄せられています。
『現場で育成できるため学歴は問わない。建設業は就業者が少ないこともあり、意欲のある人材を積極的に受け入れたい』
引用元:株式会社帝国データバンクプレスリリース(PR TIMES掲載)
建設業の小規模企業からの声であることも注目したいところです。大きな採用部門を持つ会社だけでなく、現場で仕事を教えながら人材を育てる中小企業にとっても、高卒採用は人材確保を考える際の選択肢の一つになっています。
一方で、高卒採用には課題もあります。調査では、特に課題と感じていることとして「応募者数の不足」が36.4%、「企業認知度の不足」が31.1%となりました。求人を出せば応募が集まるとは限らず、そもそも会社の存在や仕事内容を知ってもらう段階から取り組む必要があります。
建設会社の場合、実際の現場がどのような場所なのか、どんな仕事を覚えていくのか、先輩がどのように仕事を教えるのかといった情報は、求人票だけでは伝わりにくいことがあります。そこで、採用活動では仕事内容を具体的に伝えることが大切です。
例えば、「現場作業」とだけ伝えるのではなく、最初はどのような作業から始めるのか、どんな道具を使うのか、何年ほど経験すると任せてもらえる仕事が増えるのかなど、入社後をイメージできる情報を整理しておくと、自社の仕事を知ってもらうきっかけになります。
引用元:株式会社帝国データバンクプレスリリース(PR TIMES掲載)
高卒採用で見逃せないのが、採用後の育成です。調査では「教育・育成の負担の大きさ」が24.6%、「早期離職」が20.3%となっています。せっかく採用できても、教える側の負担が大きければ現場も疲弊します。また、新人側が「何を覚えればいいのか分からない」という状態になれば、仕事への不安にもつながります。
中小建設会社では、専任の教育担当者を置くことが難しい場合もあります。だからこそ、最初から大がかりな研修制度を作る必要はありません。まずは「入社して最初の1カ月で覚えること」「3カ月程度で任せたいこと」「困ったときに誰へ聞くか」を決めておくだけでも、新人と教える側の双方が動きやすくなります。
さらに、仕事を教える人を一人に固定せず、現場の先輩や責任者が分担する方法もあります。教える内容を簡単なメモに残しておけば、現場が変わっても指導内容を共有しやすくなります。
高卒採用を考えるなら、求人を出す直前になって準備を始めるのではなく、「どんな人に来てほしいか」「何を身につけてもらうか」「どんな仕事を任せていくか」を先に整理しておくことが重要です。
特に中小建設会社では、大企業と同じような待遇や採用規模を目指すのではなく、自社ならではの仕事の面白さや、現場で技能を身につけていける環境を具体的に伝えることがポイントになります。採用情報と実際の仕事とのギャップを小さくしておけば、入社後の育成にもつなげやすくなります。
今回の調査では、高卒採用の予定がある企業ほど若手人材の確保を意識していることが示されています。建設業では35.0%が採用を予定しており、若手を将来の人材として育てていく動きも見られます。採用活動だけでなく、入社後に成長できる環境までセットで考えることが、これからの採用準備では欠かせません。
引用元:株式会社帝国データバンクプレスリリース(PR TIMES掲載)
高卒採用は、若手人材を確保するだけでなく、将来の技能継承や人材育成を考えるきっかけにもなります。応募者を待つだけではなく、仕事内容を伝え、入社後の育成まで準備することが、採用活動を継続する土台になります。
まずは自社で「新人に何を教え、どこまで任せるか」を整理するところから始めてみてはいかがでしょうか。
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